南海トラフを震源とした供給エリア内で最大震度6強の地震が発生した想定で「2025年度 全社総合防災訓練」を実施しました。

グループ会社7社を含めた安否確認訓練に加え、災害対策本部会議訓練では、各班からの被害状況報告、緊急供給停止判断など、大規模地震時における初動対応から復旧計画立案に至る流れを確認しました。

当社グループ役職員へは、当日まで訓練内容を非公開とした「ブラインド式」で実施し、今年度新たに以下3点の取組みを導入し、訓練の実効性をさらに高めました。

①イレギュラー事象に対する各班の対応を検討・報告

　　➡従来よりリアリティのある訓練となりました。

②新たな「安否確認システム」を導入

　　➡安否回答の入力操作が容易になり、素早く確実に、役職員の状況を把握することができるようになりました。

③Teamsを活用した映像配信実施　➡DX化の取組みを促進しました。

引き続き、初動対応・連携の向上とともに、各班全員が有事の際にも対応可能な体制の構築に取り組んでいきます。